今月のイチオシ住宅ローン
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メガバンクでの充実した保障で安心を!
0.810住宅ローン/固定10年
- 2
転職直後、単身者、築古物件でも対応!
1.100パワースマート住宅ローン(当初固定金利タイプ/融資比率9割超)
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条件なしで魅力的な低金利!
0.950住宅ローン(固定金利(10年)/当初期間引下型)
- おすすめ
- 変動
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10年
固定 -
20年
固定 -
35年固定
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住宅ローンの金利タイプの一種です。借り入れから当初10年間の金利が固定されるので10年固定金利と呼ばれます。 11年目以降は、変動金利に自動的に変更される商品と、固定金利と変動金利を選択できる商品があります。借り入れから10年間は金利・返済額が変わらないので、生活設計しやすいのが特徴です。
金融機関が定める基準金利から一定の引き下げ幅(優遇幅)を差し引いて、実際に適用される金利が決まります。例えば基準金利が3%で優遇幅が2%の場合、3%-2%=1%が適用金利となります。
10年固定金利の基準金利は、スワップレートと呼ばれる金利に連動します。これは固定金利での融資の場合、銀行が金利変動リスクをヘッジするために金利スワップという変動金利・固定金利を交換する取引を行うことが理由です。引き下げ幅は審査を経た上で、住宅ローン契約によって決定されます。
固定金利期間中は金利変動の影響を受けないことがメリットです。また、数ある固定金利の中でも、20年固定金利や全期間固定金利などより長期のものよりは金利水準が抑えられているので、返済額を抑えることができます。
通常、変動金利よりも月々の返済額が高くなります。また、11年目以降は固定金利・変動金利どちらを利用する場合でも、当初10年間よりは高い金利が適用されることが一般的です。対策としては、10年間のうちにしっかり貯蓄をしておくことや、10年固定金利が終わる頃に借り換えを行うことが有効です。
最初の10年間に教育費がかさむ時期が重なるなど、借り入れから少なくとも10年間は返済額が増えるリスクを避けたいという方に向いています。一方、少しでも月々の返済を抑えたい方には、10年固定金利よりも変動金利の方が向いています。
住宅金融支援機構の調査によると、10年固定や20年固定などの固定期間選択型は2割に留まっています。その他、全体のおよそ7割の方は変動金利を選んでおり、残りの1割の方は全期間固定型を選んでいます。
(出所:独立行政法人住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査」より)
11年目以降は変動金利・固定金利のいずれかとなりますが、当初10年間よりは高い金利になることが一般的です。変動金利であれば、金利が上がっても25%以上返済額が増えない「125%ルール」がありますが、固定金利には適用されないので、11年目以降は月々の返済額が高くなる可能性が高いことを理解しておく必要があるでしょう。
10年固定金利を含む固定金利の住宅ローンでは、固定期間が終了するまでは金利タイプを変更できません。もしも変動金利など別の金利タイプに変更を希望する場合は、別の金融機関に借り換えを行う必要があります。
モゲチェックでは低金利政策が長期化する可能性が高いとの見通しから、低金利が続くと予想する変動金利をオススメしています。
しかし、もしも少しでも金利が変わるリスクを抑えたい・固定金利を使いたいという方には、固定金利の中でも金利水準の低い10年固定金利が良いでしょう。住宅ローンは当初の10年間で利息総額の半分近くを支払うので、返済の初期ほど低金利を使うことが重要だからです。
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主要ネット銀行・メガバンク・地方銀行等の住宅ローン商品を、金利だけでなく、金利換算した団信保障(団体生命信用保険)の価値を考慮し、そのバランスが優れているものを順位付けしてランキングしています。 例:金利0.475%の商品に金利換算0.20%相当の団信保障が付帯する場合、実質的な金利は0.275%とみなしてランキングしています。
主要ネット銀行・メガバンク・地方銀行等の住宅ローンの変動金利商品の中から、金利の低い順にランキングしています。
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例:がん100%保障団信等
がん100%保障よりも保障範囲の広い団信保障(3大疾病保障、11疾病保障等)を付保する際の上乗せ金利を考慮した上で、金利の低い順にランキングしています。
例:3大疾病保障団信、11疾病保障団信、生活習慣病団信等
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【調査目的】住宅ローン検討ユーザーの住宅ローン選択時の参考情報の提供
【調査企画・実施者】株式会社MFS
【調査方法】株式会社MFS運営サービス・モゲチェックに掲載されている金融機関の住宅ローンデータ及びサービス利用者の情報
【調査地域】全国
【調査対象者】株式会社MFS運営モゲチェックサービス利用者、金融機関への審査申込実施者、金融機関公式サイトへの遷移者
【調査人数】15535件
【調査期間】2021年7月1日~2021年7月31日