〜単独で借りる〜 最もシンプルな住宅ローン利用法

メリット

1. 借り入れの手続きがシンプル

ペアローンや連帯債務の場合、債務割合や団体信用生命保険（以下、団信）の付保割合などを決める必要があります。ペアローンの場合はローンが２つになるので、諸費用が増える可能性もあります。それに比べて単独で借りる場合はとてもシンプルです。自分の都合に合わせて自分が返せる金額を借り、諸費用も最低限で済みます。

2. 安全

ダブルインカムにも関わらず、単独で住宅ローンを借りる場合、借入額は当該住宅ローン利用者の年収に限定して決められます。つまり、住宅ローン利用者でない方の収入は家計にとって追加的な収入という扱いなので、将来子育て等で一時的に離職したとしても住宅ローンの返済には困りません。ペアローンや連帯債務又は連帯保証で二人の収入目一杯の住宅ローンを借りてしまうと、どちらかに収入が下がるようなことが起こると一気に住宅ローンの返済が苦しくなります。

また、住宅ローンを組むときは基本的に団信の加入が必須です。連帯債務やペアローンの場合、どちらか一方に万が一のことがあってもあくまでも当初決めた債務割合に応じた団信の保障となるため、住宅ローンの一部が残ってしまいます。自分に万が一のことがあったら住宅ローンは全額保険で完済したいという方は単独で住宅ローンを利用すべきでしょう。

3. 離婚時の手続きがシンプル

単独で借り入れている場合、離婚時もそのまま家とローンを債務者が引き継げば何も問題ありません。一方、ペアローンや連帯債務又は連帯保証で借りている場合、離婚となっても簡単に債権債務関係は解消できません。金融機関は二人の収入を前提に住宅ローンを貸しているため、離婚したとしても二人の返済義務は継続します。単独債務に戻すためには金融機関と協議するか他の金融機関に借り換える必要があります。

［債務者変更を伴う借り換えについてより詳しく］

デメリット

1. 借入額が限られる

単独で住宅ローンを借りる場合、本人の収入しか返済原資としてみなされないため、2人分の収入を返済原資にできるペアローンや連帯債務又は連帯保証に比べて借り入れできる金額が少なくなります。

2. 住宅ローン控除の金額が限られる可能性がある

住宅ローン控除は、住宅ローンを利用して住宅購入した際に活用できる減税制度です。原則住宅ローンの年末残高の1％の所得税（所得性のみで控除を受けきれない場合は住民税の一部）が控除になります。しかし、そもそも納めている所得税・住民税が控除の上限となりますので、納税額が年末残高の1％に満たない場合、住宅ローン控除を十分活用できない場合があります。

［住宅ローン控除についてより詳しく］

住宅ローン利用者の状況

Aさん夫妻

同じ会社に勤める同期同士で結婚

ダブルインカムで子供なし

ご主人：年収500万円で大手メーカー勤務

奥様：年収500万円で大手メーカー勤務

購入希望物件

3,000万円の都内郊外の中古マンション

利用した住宅ローン

ご主人単独で借り入れ

金融機関：メガバンク

借入額：3,000万円

金利：0.825%（変動）

団信：7大疾病保障

背景

会社の同期で同程度の収入のAさん夫妻。ペアローンだと5,000万円程度の借り入れも可能だったにも関わらず、ご主人の単独債務で3,000万円の借り入れを選びました。

一番大きな理由は、将来子供が生まれた際に奥様が仕事を中断する可能性があったことです。ご主人だけの収入になっても住宅ローンの返済に困らない程度の借り入れにしようと決め、価格を抑えた郊外の中古マンションを購入しました。団体信用生命保険（以下、団信）も疾病保障付きの手厚いものに入り、自分に万が一のことがあったときには家族をしっかり守れるようにしました。

種類

内容

一般

一般団信＋無料の疾病団信

ワイド

加入条件が緩和された団信

がん−

がん100%保障未満の疾病団信

がん

がん100%保障以上の最もライトな疾病団信

がん＋

がん100%保障＋αの疾病団信